ラベル 動画配信 の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示
ラベル 動画配信 の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示

2015年10月26日月曜日

本日から「TVer」がサービス開始

2015年10月26日(月)から、「TVer(ティーバー)」がサービスをスタートしました。


PCサイト

私は、ハミテレアプリのバージョンアップ更新で、今朝、気が付きました!!



サービス概要

サービス名称: TVer(ティーバー)
サービス開始: 2015/10/26(月)
サービス概要: 在京民放 5 社(及び系列放送局)制作コンテンツの広告付き
無料配信及びタレント情報などの番組関連情報
対象デバイス: パソコン、スマートフォン、タブレット
運営会社: 株式会社プレゼントキャスト
利用料: 無料
配信コンテンツ: 各社放送中のドラマやバラエティ(各社10番組/週程度)
放送終了後から次回放送まで(基本1週間程度)

サービスのカテゴリは、「キャッチアップサービス」らしいです。

キャッチアップサービスとは?

放送番組に関し、見逃してしまったなどリアルタイム視聴できなかったユーザーをターゲットにした、放送後一定期間限定の放送局による公式無料動画配信サービス。(一部のアーカイブコンテンツも含まれます。)
各局の自社サービスや「TVer」からのサービスの他に、提携配信会社からのサービスも含めた総称になります。

サービス名称の由来

ユーザーの誰もが、場所や時間の制約から解放され、もっと自由に、もっと自分に合わせて、テレビ番組を楽しめるようになります。
そんな「新しいスタイルでテレビを視聴する人たち(=TVer)」が、世の中にどんどん増え、テレビをこれまで以上に楽しんで頂きたいという願いを込めてつけました。

まだ、全ての番組が配信対象とはなっていないようですが、徐々に権利処理が進んで、対象番組が増えることを期待したいですね。

2015年6月29日月曜日

各社の動画配信サービス

今秋に日本進出が噂されるネットフリックス(NETFLIX)ですが、日本には既に多くの動画配信サービスが展開されています。

産経新聞に、主な動画配信サービスがまとめられていましたので、ここでも紹介しておきます。


NETFLIX

月額料金:ソフトバンクと業務提携して公開(2015/8/24)
国内会員数:今秋に日本進出
概要:世界最大手。会員数は50カ国で6,200万人超


dTV

月額料金:500円(税別)
国内会員数:460万人
概要:映画ドラマ、アニメなど約12万本の動画をそろえる


hulu

月額料金:933円(税別)
国内会員数:100万人
概要:日本や海外の人気映画、ドラマなど1万本が見放題


U-NEXT

月額料金:1990円(税別)
国内会員数:未公開
概要:毎月付与されるポイントや追加料金で最新作も楽しめる


ひかりTV

月額料金:350~3,780円
国内会員数:301万人
概要:追加料金を払えば電子書籍や音楽、ゲームも利用できる

以下は、産経新聞の記事を掲載

民放テレビ各社が、インターネットによる動画配信サービスの展開を加速させている。背景にあるのは、若年層のテレビ離れだ。ゲームやSNS(交流サイト)などに長時間を費やす若者を引きつけるには、番組自体の魅力のほかスマートフォンなどで「いつでも、どこでも」見られることが不可欠となってきた。各社の屋台骨を支えるCM収入も減少傾向にあり、配信サービスを新たな柱に育てることで、収益源の多角化を目指す。(山沢義徳)


世界最大手と提携




フジテレビジョンは17日、配信サービス世界最大手の米ネットフリックスと提携し、今秋からオリジナル番組を提供すると発表した。第1弾として人気番組「テラスハウス」の新シリーズなどを提供する。

番組の優先配信権をネットフリックスが買い取る一方、著作権はフジテレビが保持し、一定期間後に自社の配信サービスや地上波などで流すというのが提携の枠組みだ。

フジテレビの大多亮常務は「配信で番組に触れた人が、リアルタイムのテレビ視聴に戻ってくれればベスト」と狙いを話す。将来的には、ネットフリックスが抱える50カ国6,200万人への配信も視野に入れる。



米国では、テレビリモコンにネットフリックスの専用ボタンが付いており、地上波などと自在に切り替えて視聴するのが一般的だ。

一方、テレビの無料視聴が根付いている日本で、有料配信がどこまで伸長するか疑問視する声もあるが、東芝やパナソニックはすでに人気拡大を見越して同様のテレビを発売している。

ネットフリックス日本法人のグレッグ・ピーターズ社長は「10年スパンで会員を獲得していきたい」と意気込みをみせる。

日本テレビ放送網は、欧州で人気となった刑事ドラマをリメークした「ラストコップ」の第1話を19日に放映したが、第2話以降は子会社hulu(フールー)から配信している。地上波で引きつけた視聴者をそのまま配信サービスに呼び込もうという作戦だ。

huluは、米国のテレビ局や映画会社が共同出資して2007年に設立。「ユーチューブ」に次ぐ大手として、米国の配信マーケットの成長を牽引(けんいん)してきた。その日本事業を、日テレが昨年買収した。会員数で先行するNTTドコモなどの配信サービスを追撃しようと狙う。


ライバルはSNS


長年、テレビはメディアの王者として君臨してきたが、ある民放幹部は「業界の中だけで視聴率を競う時代は終わった」と語る。

総務省の調査によると、10~20歳代の若年層はテレビの視聴よりもネット利用の方が時間が長い。「スマホゲームやSNSと『可処分時間』を奪い合う時代に入った」(同)というわけだ。

加えて、テレビCMに宣伝費を投じてきた各企業が予算をネット広告へ振り分けるようになってきた。電通によると、民放各社の売上高の大半を占める広告費は平成18年まで2兆円を超えていたが、昨年は1兆8,347億円にとどまった。

対照的に成長が見込まれるのが、配信サービスの市場規模だ。野村総合研究所の試算では、今後5年間で40%拡大し、2,000億円を突破する見通し。主力のCM収入を補完する新分野として、配信サービスにかける民放各社の期待は大きい。